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  2. 2012年07月

日本の道路の実情を正しく知ろう!①

<日本の「軽」は不合理・廃止を…米自動車大手>       /読売新聞 1月14日
 米通商代表部(USTR)は13日、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉に日本が参加することに対する意見公募を締め切った。
 米自動車大手3社(ビッグスリー)で組織する米自動車政策会議(AAPC)は、日本の自動車市場の閉鎖性を理由に「現時点では反対」と表明し、参入障壁となっている軽自動車規格については、「廃止すべきだ」と主張した。
 今年秋の大統領選を控え、大きな雇用を生んでいるビッグスリーの政治に対する影響力は大きい。月内にも始まるとみられる日米の事前協議で自動車分野は大きな焦点で、交渉は難航が予想される。
 AAPCは、日本独自の軽自動車規格について、「市場の30%を占めているが、もはや合理的な政策ではない」と批判した。日本の技術基準や、認証制度などの規制も参入の障害になっており、透明性が必要としている。1990年代後半からの日本政府の円安誘導政策も、米国車に不利になっていると指摘した。
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<前書>
ぼへー かつて「ジャパン アズ ナンバーワン」と呼ばれ、バブル華やかなりし頃、対米貿易黒字があまりにも大きくなり政治問題化しました。
そして、日米貿易不均衡解消・スーパー301条回避の為に、自動車貿易の非関税障壁とされた「3ナンバー規制」は、ロクな検証もなく、対米配慮の為に撤廃されました。
しかし、「3ナンバー」規制の撤廃という戦後の日本の自動車行政における最大の政策変更は、その後「交通事故の大幅な増加」という「国民の生命・安全の多大な犠牲を伴っていたことが明らかになりました。
私は、基本的に規制緩和支持者ですが、「3ナンバー規制の撤廃」と「派遣労働の自由化」の二つの規制緩和だけは、やってはならない規制緩和であったと考えています。

 今回、TPPでは「日本の「軽」は不合理・廃止を・・・」と米国自動車業界は、要求してきています。
(米国の自動車業界の本音としては当然でしょう。)
本当に、日米構造協議の頃のデジャブですね。
国民もしっかりと成り行きを見守り、正しい選択をしないと、「3ナンバー規制撤廃」のように多大な犠牲を払うことになります。
そこで、そもそも「3ナンバー規制の撤廃」が、その後どんな影響を及ぼし、いかに危険な政策であったかを知っておいていただきたいと思います。

<本編:日本の交通事故の実情を正しく知ろう!①>
ぼへー このブログでは、何度も取り上げてきましたが、1989年に3ナンバー車の自動車税の税率が大幅に下げられ、いわゆる「3ナンバー規制」が撤廃されて、はや20年以上たちました。
もはや、3ナンバー車も当り前の存在となり、「3ナンバー車は危険!」といっても
・「乗る人の腕の問題だ、俺は運転ウマイから・・・」
・「3ナンバー車買えないヒガミだろ・・・」
・「車幅が100mm200mm変わろうが・・・車重が増えようが・・・、たいして変らんよ・・・」
・「同じ値段なら大きい方が得でしょ・・・」
・「3ナンバー車の方が車体がデカイので、安全に決まっているでしょ・・・」
~と考える人がほとんどになってしまいました。

 個人レベルのミクロ視点では、このレベルの考え方になってしまうのは、致し方ないと思います・・・
そして、このような考えが広まったのは、3ナンバー規制撤廃後、自動車メーカー・国交省・警察庁といった関係者が、この3ナンバー規制撤廃の危険性を隠すべく、そのマイナス面が表出しないように、広報してきた成果とも言えます。
マスコミも、自動車業界という最大の広告スポンサーには、収入減を恐れ、何も言いません…。
 しかし、マクロ視点で見るときには「3ナンバー規制」の撤廃という愚策について忘れてはいけないでしょう。
だからこそ、3ナンバー車規制撤廃という愚策の本質的な危険性を、これからも取り上げていかなくてはと思います。

 そもそも、なぜ「3ナンバー規制」は撤廃されたのか?
「3ナンバー車が安全だから・・・」
「世界基準だから・・・」
~イエイエ、当時はバブル絶好調、ジャパンアズナンバーワンの時代。
米国の対日貿易赤字は、巨額に上り、日米構造協議などが行われ、日米自動車摩擦・貿易不均衡の解消のため、
米国が北米市場向けに生産する車をそのまま日本市場で販売できるように、本来「国民の生命安全」のために設けられていた「3ナンバー規制」が撤廃されたのでした。

 この政策は、個人的には戦後の愚政の中でも一、二を争うものだと思っています。
なんといっても「国民の生命・安全」を犠牲に、「アメリカの自動車業界の利益」を図った政策でしたから。
アメリカ迎合政治・外交の最たるものでした。
それでは、なぜ「3ナンバー規制撤廃」が危険な政策だったのか?見ていきましょう。
  
 まずは、そもそも日本の道路状況は、どんなものなのか。
これを知らなければ、そもそも議論になりません。

★そもそも日本の道路は、幅員が異常に狭い!
 日本の道路面積(≒幅員)は、米国の半分以下。
 アメリカへ行ったことある方ならご存知のとおり、米国ではごく普通の住宅街でも、日本なら「国道?」と思うような道路に面しているのが普通です。
そして、ちょっとした幹線道なら片側3車線。高速道にいたっては片側6車線有りますから・・・

 一方、日本ときたら、建築基準法でも住宅は、4mの幅員の道路に接道していれば良いという有様。
その上、建築基準法の施行から50年以上経過しましたが、建築基準法制定当時、既成市街地に認められた2項道路という4メートル未満の道路が、今なお多数残っています。
あなたの家の前面道路も、そんな道路ではありませんか?
建替えの場合に後退する義務はあっても、道路を築造する義務はないため、結局いつまでも道路は、広がらないままですから・・・。
 なんのことやら?実感わかない方は、多摩ニュータウンや港北ニュータウンを、実際見てくれば分かります。
日本で数少ない大規模な都市計画により街づくりされていますので・・・多摩ニュータウンや港北ニュータウンのような道路整備状況で、ようやく北米まではいきませんが、欧州並みの道路水準です。
    
road2.gif新道路整備五箇年計画策定の背景/国土交通省HP

★日本の道路は、幅員が狭いうえ、電柱が立ったまま!
 道路幅員が、際立って狭い(欧米の2分の1以下程度)のだから、日本こそ率先して、道路上の障害物である「電柱」を地中化すれば良さそうなものだが…
これまた、電線類地中化率が恥ずかしくなるくらい低いときている。
そうでなくても狭い道路を電柱をよけて車が走行しなくてはいけない危険さよ…
    
road5.gif


★ここまでのまとめ!
考えてみてください。
二項道路ではなく、建築基準法は立派に満たしていたとしても・・・4mの道路。
そして、道路脇には電柱が立っています。
そこに歩行者が歩いていたら…車幅1.8m(ドアミラー含めれば2m超)の北米市場向けの3ナンバー車では、安全な側方間隔を到底とれません。
そのうえ対向車など走ってきたら…危険極まりない。

※そもそも、建築基準法の接道義務も含め、日本の自動車・道路の基本骨格は、終戦後の復興に伴い想定されました。
   ↓
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(ウィキペディアより)
1954年9月、「道路交通取締法」が改正され、全長×全幅×全高(mm)=3,000×1,300×2,000、2ストローク、4ストロークエンジンともに排気量360cc以下と統一され[1]、この新規格に沿って開発された日本初の本格的軽自動車として、1955年10月、鈴木自動車工業がドイツのロイドを手本に、スズライトSFを発売している。
そして、1955年5月18日、通産省(現経済産業省)の「国民車育成要綱案(国民車構想)」が当時の新聞等で伝えられた[2]。同構想では一定の要件を満たす自動車の開発に成功すれば、国がその製造と販売を支援するという物である。要件は以下のとおりである。
4名が搭乗した状態で時速100kmが出せる(ただし、定員のうち2名は、子供でもよい)
時速60kmで走行した場合、1リッターのガソリンで30kmは走れる
月産3,000台(構造が複雑ではなく、生産しやすいこと)
工場原価15万円/販売価格25万円以下
排気量350 - 500cc
走行距離が10万km以上となっても、大きな修理を必要としないこと
1958年秋には生産開始できること
************************************************************
   ↑
ぼへー 高度経済成長など予想もつかない終戦後の復興期(1950年代)の話ですから、さも有りなん。
「スバル360位の大きさの車が、広く国民にいきわたるような社会になれば・・・」
その当時では、それさえ夢のような想定だったのですから…。
そして、このような想定を前提にすれば、建築基準法の住宅の接道義務が、4mであることもむべなるかなでしょう。

 しかし、その後日本は、そんな想定を遥かに超えて、奇跡の高度成長を果たし、それにつれ自動車もドンドン大型化していきました。
その最後の歯止めが、3ナンバー規制であったわけです。
事実上、乗用車は車幅1700mm以下の5ナンバー車に抑えることは、日本の道路事情を考えれば当然でした。
実際、5ナンバーの車幅1700mmの設定自体、設定当初「いくらなんでも、現在(1950年代)1400mmに満たない大衆車がそこまで大きくなることはないだろう・・・」というバッファを見た最大値としての想定であったことは想像に難くない。
それが、大衆車の大きさが枠一杯の1700mmになってしまったこと自体・・・日本の道路状況を考えれば、既に想定(1400mm程度)を遥かに超えた完全にキャパオーバー状態でした。


 残念ながら、経済は奇跡的に高度成長し、自動車も飛躍的に大きくなり5ナンバー枠一杯にまで大型化しましたが、道路はというと、現在に至るまで、建築基準法の接道義務も4mのまま改正も行われないままです。
4m以下の2項道路を4mにすることすら、いまだ達成のメドも立たない状態です。  
本来、3ナンバー規制を撤廃するのであれば、当然国民の生命安全を考えれば、建築基準法の基準も変更し、道路幅員も3ナンバー規格の発祥である米国に遜色ない水準まで、飛躍的に(倍増)拡幅する必要があったでしょう。
北米基準で作られる3ナンバー車は、意味なくデカイのではありません。
日本の倍以上の道路幅員が確保される北米の道路インフラがあってこそ、ジャストサイズなのです。


(コラム:危険性を増したミラーの保安基準変更の愚)
 3ナンバー規制撤廃前は、自動車のミラーは、保安基準でフェンダーミラーとされていました。
そしてフェンダーミラーはドライバーの視線移動が少ないうえに、車体からのはみ出しも、ドアミラーに比し極めて少なく特に対人事故に際しては、安全性が高いものでした。
しかし、3ナンバー規制撤廃によりドアミラー中心であった対米配慮により、ミラーの保安基準が変更され、ドアミラーも認められるようになりました。
3ナンバー規制撤廃だけでも車幅が増える上に、ドアミラーの張り出しを考えると、走行時には、3ナンバー車は事実上車幅2mを超えることと同じことであり、3ナンバー規制撤廃とミラーの保安基準変更が相まって、道路交通の危険性が増大しました。


(つづく)

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<ディーゼル排気に発がん性 WHO組織、危険性を強調> それなのに・・・ディーゼル搭載車を「クリーン」と拡販するマツダ! ←うーん「ライト」「1mg」と言って健康に良いような印象操作しているタバコ会社みたいですね・・・

<ディーゼル排気に発がん性 WHO組織、危険性を強調>    MSN産経ニュース 2012.6.13
 世界保健機関(WHO)の専門組織、国際がん研究機関(本部フランス・リヨン)は12日、ディーゼル排ガスが「発がん性が十分認められ、肺がんの危険性を高める」との調査結果を発表した。同機関は1988年に発がん性を示す可能性が高いとしていたが、今回、より一層の危険性を強調したことになる。
 最近では、先進国を中心に乗用車やトラックなどのディーゼル排ガス規制が強化されている。同機関はこれによってどれだけの改善効果があるのかは「今後の研究課題」としているが、さらなる規制強化の呼び水になる可能性もある。
 ガソリンの排ガスについては、発がん性が「限定的ながら認められる」と発表。89年の調査結果から評価を変えなかった。発がん性の評価は5段階で、ディーゼル排ガスは最も危険性が高い段階。88年の調査では危険性が高い方から2番目に分類されていた。ガソリン排ガスは3番目に分類されている。
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ぼへー いよいよ長い年月がかかりましたが、ディーゼル排気に発がん性をWHOのような世界的な機関が完全に認めましたね。
「限りなくクロに近い灰色」から「真っクロ」の違いは大きいですね。
これでディーゼルエンジンでなければ、なかなか代替の利かないトラックやバスのような大型車以外の乗用車は、ほぼディーゼル車が存在しなくなっている日本の正しさが証明されましたね。
喫煙者は減り続けているのに肺ガンがドンドン増えている主因は、まあコレなのでしょうね。
いよいよクロ確定ですし!

<クリーンディーゼルなどというマヤカシ!「クリーンディーゼル」は「タール1mgの煙草」に過ぎない!>
「クリーンディーゼル」なんて自動車メーカー側のいい加減なマヤカシであることは明らかであって、「クリーン」とか聞こえの良いキャッチフレーズを付けて、いかにも「発がん性がゼロ」にでもなったかのような印象操作をしています。
騙されている人が続出していますが・・・こんなものは、今まで通りディーゼルで金儲けしようと必死な茶番であることはミエミエです。
クリーンディーゼルなんてシロモノ自体、上記の記事にもあるように~
「同機関はこれによってどれだけの改善効果があるのかは「今後の研究課題」としているが、さらなる規制強化の呼び水になる可能性もある。」
~といった程度のものであって、本来「クリーン」なんて名乗れる道理の無いシロモノです。
(端的に言えば発ガン物質の量が従来型のディーゼルより減少し、粒子が小さくなっっただけ)
タバコで言えば、昔の「タール20mg」が「1mg」になっただけといったシロモノでしょうね。
「タール1mg」だから吸っても「発ガン性なし!」なんて事にはなりません。
たばこ業界が、健康問題がうるさくなるにつれて、従来よりタールを減らした煙草を発売して、「ライト」「スーパーライト」「1mg」だのと、あたかも健康への影響も少ないかのようなキャッチフレーズを付けて、金儲けを続けようとしたのと瓜二つ!
騙されてはいけませんよ!
発ガン物質など、多少減らしたところで、気休めみたいなものです。
結局は、吸わない(ゼロにする)以外、「発ガン性」はたいして変わらないという認識を持っておいた方が良いですよ。
「1mg」の煙草だから、発がん性はなく、安全なんて事にはなりませんから・・・
「クリーンディーゼル」なんてマヤカシも、まったく一緒!
「クリーン」などと言いながら、別に発がん物質の排出がゼロになったわけでもなく・・・従来のエンジンよりは、大分マシになっただけに過ぎません。
クリーンディーゼルの排気だから「発ガン性なし」なんて証明は、どこにもありませんからね!
粒子が小さくなり、逆に健康(肺ガン等)に悪いという説すら有りますからね。
そもそも「クリーン」なんて、ディーゼル車メーカーサイドが発信しているだけですからね。
現に上記記事でも、WHOの専門組織は、どれだけ改善するかは「今後の研究課題」に過ぎないと言っているに過ぎないワケですから・・・
タール1mgの煙草と同じく気休め程度に考えておいた方が、正しい認識というものです。

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<マツダ、次期アテンザの発売前倒し ディーゼル車人気で>  2012年6月22日 asahi.com
 マツダは低燃費の新型クリーンディーゼルエンジンを搭載した中型セダンの次期アテンザを、当初予定より前倒しして10月にも国内で発売する。受注が好調なスポーツ用多目的車(SUV)のCX―5に続く2車種目の新型クリーンディーゼル車となる。
 年末の世界発売を目指してきたアテンザの生産を当初計画より1カ月以上早めて8月に始める方向で検討している。同社独自の低燃費技術「スカイアクティブ」に関して都内で20日開いた搭載車発売1周年イベントに参加した山内孝社長は「できる限り生産・販売の前倒しに努力する」と報道陣に話した。スカイアクティブを採用した2.2リットルディーゼルエンジンの燃費はクラス最高水準の軽油1リットルあたり20キロ超になる見通しだ。
 乗用車の新車販売に占めるディーゼル車の割合は国内で1%に満たないが、2月に発売したCX―5のディーゼル搭載車は4カ月間で約1万8千台を受注。日本で昨年売れたすべてのクリーンディーゼル乗用車の2倍に達した。受注全体の約8割をディーゼル車が占め、予想を上回る人気となっている。
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ぼへー ディーゼル車の排気ガスにWHOのような世界的な機関が「発ガン性」を認めるという状況の中、せっかく事実上ディーゼル乗用車がほぼ消滅していた日本において、わざわざディーゼル乗用車を拡販しようとする、環境的・健康的には、とんでもない企業が、実は存在します。
マツダです。
<マツダという会社に良心はあるのか?>
 残念ながら、マツダは、近年業績も悪く、環境分野でももはやハイブリットなどの抜本的な新技術開発にはついて行けません。
そこで、「クリーンディーゼル」という名の「発がん物質発生装置」を搭載した乗用車を拡販することで、当面のエコを求める市場に対応しようという戦略ですから・・・
もともとハイブリッド車を開発する力もない上に、日本人よりはるかに長距離を走るため燃費にうるさいのでディーゼル車だらけの欧州はいざ知らず・・・
今まで発がん物質発生装置であるディーゼル乗用車を減少させてきた日本の努力は水泡に帰そうとしていますねマツダのせいで・・・
「クリーンディーゼル」の排気なら「発ガン性やぜんそくは、ゼロ」という疫学的な証明でもしてから拡販して欲しいものですな。
所詮は営利企業の悲しさで、「わが社は地球環境に貢献・・・」「エコが・・・共生社会が・・・」とか念仏のように語りながらも実際にやることは、「(今までよりは)クリーンなディーゼル乗用車を売りまくるぜ・・・!」ときたもんだ。

<自動車メーカーが「クリーン」なんてプロパガンダ打つだけで、喜んで購入するバカな消費者もどうなのか?>
 しかし、こんな「クリーンディーゼル」などという自動車メーカー側のプロパガンダにあっという間に騙されて、ディーゼル車を買うバカな顧客がいることも、残念ながら、日本の「エコが・・・」「健康志向が・・・」なんて普段騒いでいる国民のマヌケな真実です。
ちょっと自動車メーカーが何の根拠もない「クリーン」なんてプロパガンダに煽られて~
「燃費が良い」
「トルクが有る」
「軽油の方がガソリンより安い」
~なんて飛びつくんですからね!
バカ丸出し。
「CX―5」なんていう発がん物質発生車を喜んで買っちゃうんですからね・・・
近所の人はいい迷惑ですね。
 ガソリン車か理想的にはハイブリッド車にしてくれれば、吸わなくて良いはずのディーゼル車の発ガン物質入りの排気ガスを吸わされるわけですから・・・
バスやトラックは、そもそもディ-ゼル以外に、ほとんど選択肢がない上に、社会的な必要性から見れば致し方ない面がありますが・・・
個人の利便性の為だけの乗用車にディーゼル車を買うような輩って、どれだけ利己的なのか?マツダの社員なのか?
いずれにせよ、世の中というのは、想像以上におバカが多いことが、「クリーン(笑)ディーゼル」でも分かりますなあ!
ぜんそく患者の団体や肺がん患者の団体などは、マツダに声明でも出した方が良いよホント!
せっかく、ほとんど無くした「ディーゼル乗用車」が、マツダの計画のようにスゴイ台数で増加すれば、本来発生する必要のなかった発ガン物質がどれだけ空気中に放出されることか!!
喫煙者が減少し続けている煙草の副流煙問題なんかを、のん気に相手にしている場合ではないですよ、ホント!
少しでも需要を減らすために、発がん物質まき散らすディーゼル乗用車には、たばこのパッケージのように「警告文」や「肺がんになった肺の写真」などをボンネットに表示させるように運動した方が良いと思いますがね。



ぼへー ディーゼルエンジンの特徴・実態・影響・・・くわばらくわばら
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< 朝日新聞・朝刊 2008-10-16 嵯峨井勝(さがいまさる)青森県立保健大 客員教授の投稿の一部>

 一つは、ディーゼルは、不完全燃焼を基本とするエンジンゆえの宿命的な欠陥があることだ。高圧で燃料を噴射することで燃焼効率を向上させた。PM(ディーゼル粒子)は霧状になり黒鉛は出なくなったが、かわりに目に見えない粒子径 0.1マイクロメートル以下の微小(ナノ)粒子の数が数万倍以上に増えている。粒子が目に見えなくなっただけなのだ。
 数マイクロメートルのPMは呼吸器に入り、ぜんそくなどを引き起こすことが知られていたが、ナノ粒子は呼吸器を介して血管の中に入り込み、心臓を初めとする循環器系、脳・神経系や生殖器にまで侵入することが、最近の動物実験で証明されてきた。東京理科大と栃木臨床病理研究所の研究チームは妊娠中のマウスの母親にディーゼル排気を吸わせ、ナノ粒子が胎児の脳に侵入していると証明した。
 米国や欧州では微小粒子が心疾患罹患率や死亡率を高めることが疫学調査で明らかになり、2.5マイクロメートル以下の微小粒子(PM 2.5)の環境基準が設定されている。米国の基準を日本に当てはめると、幹線道路沿いの測定局の大半が基準をオーバーしていしまう。
 私たちは国立環境研究所や大学で動物実験をしたが、超微小粒子を血管や気道の表面をお覆っている細胞といっしょに試験管のなかで培養すると、膨大な数の粒子が細胞内に取り込まれ、細胞が死滅することを確認した。

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ぼへー 東京のPM2.5の高さときたら・・・マツダさんよ!不要不急なディーゼル乗用車を拡販するのやめてくださいな!
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<大気中のPM2.5が非喫煙者の肺がんリスクに―カナダ研究>    あなたの健康百科HP 2012年2月17日
 大気汚染の原因とされる浮遊粒子状物質(SPM)の中でも、直径2.5マイクロメートル以下の超微粒子「PM2.5」は肺の奥まで達しやすいため、さまざまな健康被害につながることが指摘されている。こうした中、カナダ・オタワ大学のMichelle C. Turner氏らは、PM2.5が非喫煙者の肺がんによる死亡の増加に関係している可能性があると,米医学誌「American Journal of Respiratory and Critical Care Medicine」(2011; 184: 1374-1381)に発表した。
PM2.5濃度上がるごとに肺がん死も増加
 Turner氏らは,米国がん学会が1982~2008年に実施したがん予防研究の参加者120万人のうち,生涯にわたって喫煙したことがない18万8,699人のPM2.5による大気汚染への暴露と肺がんによる死亡との関係を検討した。
 26年間の追跡期間中に肺がんで死亡したのは1,100人で,暴露されたPM2.5の濃度が1立方メートル当たり10マイクログラム増えるごとに、肺がん死の15~27%増加した。PM2.5と肺がん死の関係は,登録時にBMI(肥満指数)が正常で慢性肺疾患歴のある参加者で強かったという。
 なお、PM2.5への取り組みは欧米などと比べて日本は遅れている。観測量は年々減少傾向にあるものの、東京都内では米国の基準値(年間平均1立方メートル当たり15マイクログラム)、世界保健機関(WHO)の基準値(同10マイクログラム)を上回る同20マイクログラム前後が観測されている。
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<恐怖の種―中国に満ちあふれる有害物質> ・・・「最近の若者は海外離れ」「内向きで気概がない」とか言う老人に騙されるな!言わせておけ!

<恐怖の種―中国に満ちあふれる有害物質>
【6月7日 AFP】「何を食べれば安全なのかと日々自問している。ブタにはクレンブテロールが入っているし、牛肉も羊肉も有害添加物入り。牛乳をあえて飲もうとは思わない」――。
 大半の中国人にとって、健康的に暮らすことは一般常識というだけでなく、ある種の敬けんな行為だ。病気になったら、それは自分の健康を気遣わなかったせいだとみなされる。
 だが、冒頭でマイクロブログ「新浪微博(Sina Weibo)」から引用した嘆きの言葉が示すように、古き教訓はメラミンやカドミウム、殺虫剤、鉛、水銀、二酸化硫黄、その他の微粒子や危険な化学物質が中国の食物連鎖に入り込み、水道や大気を汚染することまでは予見していなかったとみえる。
 汚職にまみれ、規制当局がほとんど機能しないまま30年間にわたって2桁成長を続けてきた中国の工業成長率は、空前のレベルの公害と汚染食品のまん延を招いた。汚染された主な食品には、非情な起業家たちが製造・販売した粉ミルクや穀物酒などがある。
 中国内外の監視団体によれば、中国では毎年小規模デモが多数起きるが、その多くは環境汚染が人々の生活に目に見えて影響を及ぼしたことが要因だ。
 最近まで、こうしたデモが地元以外で注目を集めることはなかった。だがインターネット、特にユーザー6億人に上る中国独自のマイクロブログの登場で当局の規制が困難になり、デモが起きたことが中国全土に知れ渡るようになった。
 食料・飲料スキャンダルが何十件も相次ぎ、数百人もの人々が犠牲になっている状況を知り、中国の消費者は用心深くなったが、やがて不安視するようになり、ついには怒りを示した。
 たとえばクレンブテロールは2007年~11年、中国全土の養豚場で使われていた。クレンブテロールはスポーツ選手が筋肉増強のため使用することで知られるが、畜産物の脂肪を減らして高価な赤身部分を増やす効果がある。
 工業プラスチック製品などに使われるメラミンは、2008年に発覚し中国最大の食料スキャンダルとして世界的なニュースとなるまで、粉ミルクに広く使われていた。粉ミルク汚染では08年1年間で赤ちゃん6人が死亡し、推計30万人が現在も腎機能障害などの健康問題を抱えている。21人が逮捕され、うち2人は死刑となったが、同じような事例は2年後の2010年にも発覚した。
【6月8日 AFP】中国のマイクロブログユーザーは、「豆腐に含まれるタルク」についても心配している。豆腐はタンパク源として中国全土で食べられている食材だ。
■「排水溝の油」の再利用、小麦粉の「不自然な白さ」
「それに、油で揚げた食品も食べられない。道端からすくい集めた廃油を再利用して揚げていないという保証がない」。前年末、レストランの排水管から集めた通称「地溝油」を販売したとして、1地方だけで50人以上が逮捕される事件があった。
「小麦粉は寒気がするほど不自然な白さだ」
 それでも、食品汚染は中国の健康問題の中では最も懸念の度合いが低いものかもしれない。というのも当局にとっては悪徳業者を摘発するほうが、汚染された河川・湖沼や大気を浄化するより楽な仕事だからだ。
 今年に入ってから既に河川に化学物質が大量排出された事件が2件発生しており、住民はそのたびに安全な水を求めてスーパーマーケットに殺到した。
 1月には、柳江(Liujiang)県を流れる龍江の上流で複数の企業が大量のカドミウムを投棄していたことが明るみに出、400万人の生活に影響を及ぼした。その数週間後、今度は中国で最裕福な地域の1つ、浙江(Zhejiang)省の長江(Yangtze)で酸性物質が流出する事故が発生し、鎮江(Zhenjiang)で水道水からにおいがすると住民がパニックを起こした。
 こうした騒ぎのたびにスーパーではペットボトル入り飲料水が売り切れるが、しかし消費者の多くは店の棚に並んだボトル水の安全性についても疑問視している。中国当局は前年、安全基準を満たしていないとしてボトル水31ブランドの販売を停止したばかりだ。その多くは基準の数百倍ものバクテリアが混入しており、中には9000倍という例もあった。
「認定オーガニック食品」と銘打たれた食品も、事情は同じだ。中流階級の消費者が、食品に危険なレベルの殺虫剤が含まれていないとの確証を求める傾向が加速する中、オーガニック食品市場はここ数年、4倍以上の急成長を見せている。
 国営食品会社に勤めていた経験を生かして、その実態についての書籍を出版した高智勇(Gao Zhiyong)さんは、食の安全に確信が持てる中国人は、特別な農家から食品を調達している当局トップ指導者層だけだろうと語る。
 中国環境保護省は前年11月、中国の農業用地の1割が、汚染水や廃棄物によって危険なレベルの重金属に汚染されていると発表した。
「テレビや映画の検閲をする奴らが食品を管理して、食品や医薬品を管理する奴らが映画の検閲をすればいいのに。そうすれば中国人は安全な食品を食べられるようになり、未編集の映画も見られるようになる」。マイクロブログ「新浪微博(Sina Weibo)」には、こんな皮肉も書き込まれている。(c)AFP/Boris Cambreleng
【6月9日 AFP】前年8月、中国北東部の工業都市・大連(Dalian)で、付近のパラキシレン製造工場から流出があったとして住民数千人が抗議デモを行った。
 米アップル(Apple)も批判の的になっている。中国の調査団体IPE(Institute of Public and Environmental Affairs)は最近の報告書で、中国国内にあるアップルの部品メーカーが有害物質を水と大気に放出しており、労働者と近隣住民の健康を危険にさらしていると非難した。
■「空気じゃなく政治を肺に吸い込んでいる」
 ほぼ同じころ東部の海寧(Haining)では、白血病患者が急増したのは付近の太陽光パネル工場のせいだと訴える抗議行動が発生。住民らに市長も加わり、力ずくで当局に工場を一時閉鎖させた。
 工業施設近辺の住民のがん発症率が異常に高くなる事例が当たり前になりすぎた中国では、この現象を指す「癌症村」なる新語も生まれている。
 皮肉なことに、その「癌症村」の1つを山東(Shandong)省環境当局が最近、「長寿地域」に選定した。その村ではがんが多発しており、農薬のプロフェノホスなどを製造する近くの化学工場群が原因だと指摘する専門家もいるのに、だ。
 中国当局は、全国のがん発症率の統計データの全面公開を渋っている。環境活動家らは公開されたデータについても、問題が過小評価されていると批判する。農業で大量の殺虫剤や除草剤にさらされやすい地方部の住民は、金銭的な負担から病院で検査を受けないことが多いからだ。
 だがおそらく、現在の中国で最も被害の大きい健康問題は土壌汚染でも水質汚染でもなく、大気汚染だろう。膨らむ国民の怒りを受け、当局は先ごろ新たな大気汚染基準を設定し、直径2.5マイクロメートル未満の微粒子にも初めて基準を設けた。
 その結果として当局は、中国の大都市の3分の2の大気が新基準において最悪の汚染レベルにあることを認めざるを得なくなった。それでもなお、この新基準は世界保健機関(World Health Organization、WHO)の提唱する開発途上国の汚染レベル上限より3倍も高いのだ。
 ニュースを急速に広めるマイクロブログの力を借り、拡大する一方の環境汚染問題をめぐる中国国民の不満は今までにない規模で膨れ上がっている。かつては地域ごとに分断されていた汚染の被害者たちが、ごく近隣の問題だと考えていたものが実は中国全土で繰り返し起きている問題だということに気付き、批判の声を高め、対策を求め始めている。
「われわれは、この環境に何十年も暮らしていたんだ」と、新浪微博のあるユーザーは書いた。「政府がわれわれをだまさないことを祈るだけだ」
 別のユーザーはこう投稿した。「ときどき思うんだ。私たちが肺に吸い込んでいるのは空気ではなく、政治なんだと」
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ぼへー 最近の世の中の風潮として、高度成長期を経験したような団塊世代の老人辺りを中心に~
「最近の若者は海外離れが・・・」
「最近の若い奴らは、海外勤務を命じても内向きで行こうとする気概がない・・・」
~などと言い、「我々が若い頃は、喜んで海外勤務に出たものだ・・・」などと言って、現在の若者の草食化を絡めて「嘆かわしい・・・」みたいな批判をして、悦に入るようなところがあります。

<古き良きお爺さん達の海外派遣>
 こんなおじいさん達の戯言が実しやかに喧伝されるので、素直に戯言を受け取ってしまう若者もいるのではないかと思われます。
しかし、そんなおじさん達の戯言は、右から左へ聞き流しておいた方が良いですよ。
その理由は・・・
そもそもそんな戯言を言っている老人たちが、(喜んで)海外に行っていた時代、その行先は、欧米が中心でした。
まだまだ日本は発展途上であり、多くの面で日本より優れている上に、重要な市場でもある欧米に日本から社員を派遣していました。
そして、そのころの海外派遣者は、多少なりともエリート街道であることが多く、その処遇も好待遇であることが多いものでした。
ですから、オジサンたちは、当然日本より多くの面で優れたところへ行けた上に、好待遇なのですから、喜んで海外へ行って当然だったのです。

<厳しい現在の海外派遣> 
翻って、現在、海外へ派遣されるというと・・・
現地生産や市場開拓などのために、中国・東南アジア・・・といった新興国へ行かされるケースが多くを占めます。
残念ながら、そのような国では、環境や治安等、多くの面で日本より劣悪な状況であることも多く、誰もが喜んで行くような環境ではありません。
その上、昔と違い海外派遣の待遇も、それほど良いものではありません。
夫婦共働きで子育てしているような場合、海外派遣などされたら、家庭崩壊に至ってしまうケースまで見受けられる位です。
(昔なら妻子帯同でも、一財産築けたりしたものでした・・・)

<健康・命にまでかかわる海外派遣> 
 その上、現在では、中国などに派遣された場合、その健康に対する影響は、ハンパありません。
正直に言って、現在の中国に長期的に派遣されるなど、仕事のために、健康を害し、命を縮めろと言われていると言っても過言ではありません。
私なら絶対に行きませんね。
肺ガンを恐れて、副流煙対策するような日本から、何が悲しくて中国などに行けるものか。
死にに行くようなものです。
3泊4日の旅行じゃないのですから・・・その健康被害は、計り知れず、取り返しのつかないことになりますよ。
少なくとも、絶対に家族(特に子供)は連れて行きませんね。
「子供が中国語を話せるようになれば、将来のためになるかも・・・」などと言って子どもを連れて赴任する人がいますが、本当にやめておいた方が良いですよ。
日本の高度成長期なんてものではない、猛烈な環境汚染・食品汚染が繰り広げられていますから!
「中国語が将来役に立つ・・・」どころか、子供の健康・命を害し、子供の将来自体が無くなってしまいますよ!


ぼへー 「中国政府は、外国大使館が大気汚染の数値を独自に公表するのは違法だと主張している」・・・語るに落ちてますな。どれだけ汚染がヒドイかを物語っています。大気ですらコレですから、後は推して知るべし。
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<ツイッター使った中国大気汚染情報の提供は続ける、米国務省>  
【6月7日 AFP】米国務省は6日、中国国内にある米国の大使館などが計測した現地の大気汚染レベルをツイッター(Twitter)で公表していることについて、今後も続けていくと発表した。大気に問題はないとしてきた中国側はこのツイッター投稿に反発していた。
 米国務省のマーク・トナー(Mark Toner)報道官は報道陣に対し、「これは、有用と思われる情報を海外に住む米国民に届けるための、北京(Beijing)にある大使館、中国にいる外交ミッションの取り組みだ」と述べた。
「第一に米国人に向けたものだが、中国の人々がこの情報を利用しても、われわれとしてはかまわない」と語ったトナー報道官は、「われわれは、これが世界各国での任務のモデルになると考えている」と述べ、過去にメキシコで同様の取り組みが行われたことも紹介した。
 中国政府は、外国大使館が大気汚染の数値を独自に公表するのは違法だと主張しているが、トナー報道官はツイッターでの数値の発表をやめる予定はないと述べた。
 中国の都市は世界で最も大気汚染がひどいとされており、米大使館も北京で計器の針が振り切れるほどの数値を計測しているが、中国政府による公式数値では最近まで大気の状態は「良好」とされてきた。
 トナー報道官によれば、米大使館のツイッターアカウント「@BeijingAir」には現在約2万人のフォロワーがいる。このアカウントによれば、7日朝の北京の大気汚染は「敏感な人たちの健康を害する」レベルだという。(c)AFP
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日本の教育がダメになった本当の理由!

ぼへー 夏休みを前に、お子様を持つ親御さんなら子供の教育について、改めて考えてみるには良い時期ではないでしょうか。
自分の子供の教育について間違いない選択をするためにも、日本の教育の現状を正しく認識することが必要です。
 学力低下、いじめ、ロリコン教師、モンスターペアレンツ…etc、教育をめぐる問題は、とどまる所を知りません。
そして、何か問題が起こるたびに、評論家だのコメンテーターだのが出てきて、「あーでもないこーでもない…」と問題点を指摘します。
しかし、この手の議論は、対症療法的で木を見て森を見ていない議論に終始し、ためにする議論になりがちです。
 実際は、日本の教育がだめになった本当の理由・根源は、一つなのです・・・

 また、しばしば「昔は、先生に威厳があり、親や地域社会も尊敬し、教師を支えコミュニティとしての教育力が…」といった事が言われます。
そして、「だから、これからもう一度そのような環境を築けば、教育が良くなる・・・」なんて結論をまとめて、教育シンポジウムが終わったりします。
・・・しかしながら、なぜ「昔は、先生が威厳があり尊敬されたのか」という本質は語りません。
そこが最も重要であるのに・・・

 一方、「戦後民主主義や日教組が教育をダメにした・・・」といった論調も多く見られます。
これも個別的な要因としては、存在していますし、正しい一面もありますが・・・「本質」ではありません。
なぜなら、「戦後民主主義」で良くなった分野は、非常に多いですし!
「労組」があっても民間企業は、明治・戦前に比べれば、ずっと良くなっていますから・・・。
「戦後民主主義」や「労組」が本質であるなら、「教育」だけでなく、日本社会全体が、おしなべて明治・戦前より悪くなっていなければ辻褄が合いません。
また、日教組が無くなるだけで、日本の教育が良くなるとは思えません。
(つまり本質ではありません。無くなるに越したことは無いでしょうがね。)

※教育がダメになった本質とは!
 明治~1950年代位までは、まだまだ日本は後進国で、基本的に貧しく、産業も1次産業中心でした。
また、国民の中で、高等教育を受ける者は、ごくごく限られていました。
貧しい家庭では、小学校に通うことすらままならない時代でした。
また、高等教育を受けた者が就く職業も、大雑把に言えば「官吏」・「教師」・「軍人」がかなりの部分を占めるという状況だったのです。
<秋山好古や朴正煕、五島慶太・・・こんな方々も教師だった明治時代>
 そして、そのような時代には、貧しいが優秀な子弟が、高等教育を受ける現実的な手段は、「卒業後教職に就くことを前提に授業料がかからないのみならず生活も保証される師範学校」が唯一ともいえる選択肢でした。(秋山好古や朴正煕、五島慶太・・・といった名だたる偉人もそのような理由で教員を経ています。)
 つまり、昔の教師は、社会全体の中で、相対的に非常に優秀な知識エリートが就く職業であったのです。(分かりやすく言えば、現在なら国立大出身の医師・弁護士といった感じでしょう。)
 ですから・・・昔の“村の小学校の先生”は、「その村で数少ない高等教育を受けた人間(≒知的エリート)の一人」」という時代であったわけです。
そのような状況(「教員の質が非常に高い」)であれば、当然、人々も先生に一目置きますし、尊敬も信頼もされます。

<日本の急成長 ≒ 教員の人材レベルの急低下 >
 しかし、1960年代以降、日本は高度成長し、急速に豊かになり、産業構造も高度化・多様化しました。
義務教育はおろか、大学進学率も飛躍的に向上し、高等教育を受けることも、もう当たり前なことになりました。
そして、国民の多くが高等教育を受けられることは、国家・国民全体にとっては、非常に良いことでしたが・・・
皮肉なことに「教育」界だけにとっては悪い結果をもたらしました。

 それは何故でしょうか?
日本が豊かになったことで、「教師」より待遇・創造性・自己実現・・・etc、様々な面で、遥かに魅力的な職業が増えたために、知的水準が高い人間が「教師」という職業に就くことが、無くなってしまいました。
その上、戦後の教育制度の変更で、貧しい家庭ながら非常に優秀な子弟が教師になることを誘導する役割を担っていた「師範学校」もなくなり、戦後、教師になる人間の絶対的な質は、時代が経つほどに如実に落ちていきました。
 
 戦前は、貧しい為に高等教育を受けられない非常に優秀な若者の受け皿であった「師範学校」により、非常に知的水準の高い教師が供給されていましたが・・・。
現在では、教員になる人間は、大学のレベルなどで考えても、せいぜい二流の資質の人間になってしまいました。
戦前とは一変し、少なくともトップレベルの知性は教師に集まっていないことは、現実です。

 そのうえ国民全体の高等教育進学率も大幅に向上しましたので、正直言って、「町の小学校の先生」というのは、現在では、知的レベルからいっても、せいぜい児童の親の平均よりは「少し上」といった所でしょう。
このような状況では、無条件に「昔のように信頼・尊敬を・・・」と言う方が無理な訳です。
どんなに何を言っても、やはり「基本は人(財)」ですから、猛烈に質が落ちた教師しかいない状況で「日本の教育の復活…」と言ったところで空念仏に過ぎません。


<結 論>
 分かりましたか、戦後日本の教育がダメになった本当の原因は、「教師の質の劇的な低下」なのです。
それ以外は、枝葉末節の個別要因にすぎません。
何をするのも結局は「人」が基本ですから、こんなに「人」のレベルが劇的に低下しては、教育も良くなるはずがありません。(逆に良くなっていたら奇跡です。)
 
 教師の人材の急激なレベルダウンが日本の教育がダメになった原因であることを皆さんにもっと分かりやすく言えば・・・
戦後も人材レベルが急激には落ちなかった高級官僚・弁護士・医師等と比較することで、誰の目にも明らかです。
教師の質が急落した「教育」の評価は、著しく低下した反面、戦後も人材のレベルがそれほど変化しなかった高級官僚や弁護士や医師といった仕事の評価は、急落することはありませんでした。
これが分かりやすい逆証明です。
 教師同様、“大学教授”なんていうのも質の低下が著しい職種の例で、昔は「末は博士か大臣か。」などといわれたものですが、“大臣”はともかく“大学教授”など今では一流国立大学でもない限り、低レベルなのがゾロゾロ大量にいますから・・・。

<日本の教育を良くする処方箋とは!>
 すなわち、日本の教育を良くする答えは簡単ですが、実現は(今のヘタレ政治屋では)難しい(ほぼ不可能な)のです。
日本の教育を良くするには、「教師の知的水準を劇的に改善すること。」、昔のように地域社会の中で抜きん出た知識エリートが教師になるような施策を打てば良いのです。
たとえば、一例として、以下のような施策が考えられます。
施策の一例:教職免許の廃止
 「教職免許がないと教員になれない」・・・一見合理的に見える教職免許制度ですが、これにより圧倒的に教師という職業の門戸を狭めています。
そもそも教員は、大学で免許を取ると、新卒でいきなり現場に就いてしまうという稀有な職業であり・・・
裏を返せば、大学出たばかりの新卒が、いきなり一人前として就けるような実践中心の仕事であり、そもそも「免許」で参入を規制する必要があるのかという事があります。
特に、小学校教員は、事実上、教員養成大学を出ないと免許が取れず教員になれません。
しかし、残念ながら教員養成大学は、そこそこレベルの大学しかなく、とても知識エリートとは言い難い水準の大学しかありません。
中高の教員免許は、一般大学でも取得できるところが多いですが・・・そもそも敢えて教員免許を取得するような学生は、大したレベルでない学生が多いです。(本当に優秀な学生は、例外を除き中高の教員になるといった発想がないので教員免許を取りません。)
結局のところ、現在の教員免許制度によって、本当に知的水準の高い人材が教師になることが阻害されています。
「教師の知的水準を劇的に改善すること。」の実現のためには、現在の教員免許制度を無くし、知的水準の高い人材が入りやすい環境を整えねばなりません。

 上記の施策の例を取ってみても、現在の教育行政では、実現は困難でしょう。
日本の教育がダメになった原因は明らかなのですが、裏を返せば「戻らざる河」ともいえ、その実現はかなり難しいでしょう。
 結局の所、現在子供を持つ親御さんが取り得る現実的な方策は、小中高校については、資質の高い教師のいる私学等を注意深く選択するしかないのでしょうね。

 しかしながら、こう考えてみると、明治時代の国策が如何に正しかったことか…!
皆様もあらためてお分かりになるでしょう。
・ 「今後の国家発展のカギは、人が第一」と考え…
→ 人材を教育する質の高い教師を確保する為に、師範学校を整備し、学費・生活費を保証することにより、極めて優秀なのに貧しいが故に進学できない有為の人材を「教師」として供給する。

 まだまだ貧しい後進国であった日本にとって、このような教育政策は、非常に重い資金負担であったに違いありません。
それでも国家の未来の為に遂行した明治政府の偉大さに敬服しますね。
 翻って、現在国家の未来も考えず、下らないハコモノ・公共工事で税金をドブに捨てる現在の政府のアホさには、嫌気が差してきますね!


ぼへー 絶対に教育が良くなるワケが無い政策ですな!
文部官僚の権限・予算拡大という魂胆しか見えてきません。
教員に修士が必要などということにすると「教員免許」が益々蛸壺化し、現在以上にレベルの高い人材の入口規制が酷くなります。
大学院で2年程度学んだところで、教員候補にレベルの低い人材しか集まっていない現状では全く意味をなしません。
日本の教育がダメになった本当の理由を知らないと正しい政策など立案できないという好例ですな!
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<“教員養成 修士義務づけを”>         NHK 2012/6/26
中教審=中央教育審議会の部会は、教員が多様化する学校現場の課題に対応できるよう、大学4年間の課程に加えて大学院での「修士課程」の履修を義務づけ、実践的な力をつけさせるべきとする最終報告をまとめました。
これは、25日開かれた中教審の部会で了承されたものです。
それによりますと、学校現場の課題が多様化し、国際化や少子高齢化など社会も変化するなか、教員養成の在り方も見直すべきだとしています。
このため、現在の大学4年間の課程に加えて大学院での2年間の「修士課程」の履修を義務づけ、長期間、学校現場に出向いて子どもとのコミュニケーションの取り方を学ばせるなど実践的な力をつけさせるべきとしています。
しかし、これまでの議論で委員からは、「大学4年間の教員養成の質を高めるのが先ではないか」とか「学費の負担が増し、教員をあきらめる学生が出るのではないか」など懸念の声も出ています。
これについて、部会の委員で教員養成に詳しい十文字学園女子大学の横須賀薫学長は「経済的負担の軽減など課題は多いが、教員を目指す人が実践的な教育を受けられるよう期待したい」と話しています。
最終報告では、現職の教員については、研修などで「修士レベル」の力をつけさせるとしていて、この夏に開かれる中教審に報告されることになっています。
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卵子は老化!「種無し」激増!・・・イマドキ女子は、ママになるのも大変!ライフプランを策定し粛々と実現する意志を持つ人だけが~Happy Birth~を迎えられるという厳しい現実!

<産みたいのに 産めない~卵子老化の衝撃~>   2012年6月23日(土)午後9時30分~10時19分 NHKスペシャル
いま、全国の不妊治療クリニックに、30代、40代の女性たちが次々と訪れ、衝撃を受けている。健康なのに、妊娠の可能性が低いと告げられるのだ。原因は「「卵子の老化」」。
女性の卵子は年齢とともに年を重ね、35歳の女性が出産できる可能性は20歳代の半分になる。
しかし、多くの女性はこの事実を治療に来て初めて知るという。 晩婚化が進む現代、不妊は先進国共通の課題だ。しかし、日本は特異な状況にある。
不妊の検査や治療を受けたことのある夫婦は、6組に1組。 不妊治療専門のクリニックが世界一多く、体外受精の実施数も世界一になっている。
女性の社会進出を進める一方で、いつ産むのかという視点を見過ごしてきた日本のひずみが現れている。
「卵子の老化」による不妊をさらに深刻化させる一因は、男性側にもある。 実は、不妊の原因の半分は男性側にあるが、夫が不妊の検査に行きたがらず、ようやく治療が始まった時には、妻の卵子が老化しているというケースが後を絶たない。
専門家は「早くに気付いて治療すれば、自然妊娠が見込めるケースも多い」と指摘する。
番組では、全国の医療機関と不妊治療経験者を対象に、大規模なアンケート調査を実施。
“不妊大国”ニッポンの姿を明らかにする。そして、これまで個人の問題ととらえられてきた不妊が、実は、社会で向き合わなければ解決できない実態を浮き彫りにする。
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<1mlあたりの精子の数 40代は8400万個、20代は4600万個>   ※週刊ポスト2011年12月16日号
「医者に『精子がぜんぜん動いてないですね』といわれました。以前の診療時も、精子の運動率が低く、10%台だったのですが、こんどはまったく0%。数は多いのですが、パソコンの画面の中で精子そのものはぜんぜん動かない。頭の中が真っ白になりました」
不妊治療に訪れた男性が不安を訴える。
衝撃のレポートがある。20代男性の精子数は、40代前後にくらべて半数ほどしかない。
1ミリリットルあたりの平均精子数――40代は8400万個、20代は4600万個という数値が出た。(帝京大学医学部調べ)
日本だけではない。デンマークの医師も40代7800万個、20代4580万個と、日本と変わらない数値を発表している。20年間で、3200万~3800万個の精子が減少したことになる。
厚労省は「仮説の段階だ」として規制に乗り出してはいないが、学校給食、インスタントラーメンのカップ容器、水道水、さらに広範囲に、若者の食生活から検出される環境ホルモン=内分泌攪乱物質が、不妊や少子化にいたる原因ではないかという学者もいる。
『はらメディカルクリニック』原利夫院長の分析。
「環境ホルモンがいわれ始めた20年ほど前から、精子減少、女性ホルモン化が分かってきました。レイチェル・カーソンが『沈黙の春』でワニのメス化、サカナのメス化は、一部、食品容器に含まれている化学物質による作用かと指摘しました。以来、それが睾丸にある種の害を及ぼして、精子数を減少させているのではないかと。
ほかにも工場排水、電柱の変圧器から漏れ出してくる物質、たばこ、牛を早く出荷させるため、鶏に卵をたくさん産ませるためにエサに混ぜる成長ホルモン剤など、奇形の精子、不妊の問題にまで広がって、なにが精子減少を引き起こしているのか、解答は容易ではないのです」
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ぼへー 「35歳の女性が出産できる可能性は20歳代の半分になる。」・・・感覚的には、そんなものかと納得はしますが、改めて、事実を突きつけられると考えさせられますね。

<「高齢でも医療技術で何とかなる」・・・は幻想!都市伝説的希望的観測に過ぎなかった!>
 いままでは、雰囲気的に医学も進歩して来ているし、「高齢でも医療技術で出産は何とかなる・・・」といった考え方が、蔓延してきたように思えます。
しかし、医療技術のお蔭で、稀に高齢出産できるケースが増えて、そのようなケースばかりマスコミに取り上げられるので、何とかなるように思ってしまっていただけで・・・
実際は、うまくいくケースなど氷山の一角に過ぎず、うまくいかないケースの方が、はるかに多いワケです。
少子化に悩んできたフランスでは、国をあげて、「卵子の老化」問題を重要視し、教科書やパンフレットを使い、国民に周知。
女性は皆「「卵子の老化」についての知識を持つようになっている。」とのことですから、何をかいわんや!
これからは、日本の女性も、可愛い我が子を、その手に抱きたければ、自分の卵子老化という生物的な限界に備えてライフプランを明確にし、実践しなくてはいけない時代になりました。

<かわいい赤ちゃんをその手に抱くためのライフプランとは・・・「「卵子の老化」に負けない」!>
 女性が自分の人生を考える上で、かわいい我が子を、その手に抱きたいのであれば、まず「卵子の老化」に真剣に向き合わなければなりません。
「子供なんて絶対いらない!」
「結婚は縁、縁無いなら一生独身で・・・」
「仕事が第一・・・」
~という信条を持つ女性であれば、ライフプランも無く、思うがまま・行き当たりばったりに生きていくのも良いでしょう。
男性は、妊娠出産について、あまり年齢的な制約が無いので、そのような場当たり的な生き方しか持たない人が多いです。
(実は、このことが、後で出てくる「「種無し」」問題について、非常に後手に回ることになるのですが・・・)
しかし、一般的な女性はそうはいきません。
女性も高学歴になった現在、大学まで進学し、企業に就職する場合・・・就職して経験を積み、とりあえずいっぱしの社会人になる頃には、20歳代後半~30歳代前半が来てしまいます。
「卵子の老化」を考えるとその頃から慌てだしても、すでに遅いので、やはり、女性は、社会人としての基礎を形づくる時期に、将来を見据え、シッカリ婚活も進めていかないといけませんね。

<かわいい赤ちゃんをその手に抱くためのライフプランとは・・・「「種無し」男性」急増の恐怖!>
 「卵子の老化」だけでも、かわいい自分の赤ちゃんを抱くために女性にとって大変な制約なのですが・・・
実は、「卵子の老化」より、ずっと深刻な問題が後に控えているのです。
婚活して、良い男性を見つければ、かわいい赤ちゃんに向けて「ひと安心・・・」なんて思っていると大間違い!
残念ながら、現在、「男性不妊」(有り体に言えば、「種無し」)が激増しています。
「卵子の老化」は、女性の側がしっかり認識し、それに備えたライフプランをしっかり考えれば避けられる問題ですから、まだ解決しやすい問題とも言えます。
しかし、せっかくかわいい赤ちゃんに向けて、「卵子の老化」には備えたライフプランをしっかり実現しても・・・
肝心の男性が「種無し」ときた日には、努力は水の泡です!
「卵子の老化」は認識しながら、「種無し」には無策では、まったくの片手落ちであることも認識しておかないといけません。

<「種無し」により空費される時間・・・卵子老化のリミットに!>
 現在激増している「種無し」男性に当たってしまった場合、一体どういうことが起こるでしょう。
まずは、結婚後、なかなか妊娠しないと認識してから、不妊治療を始めるまでに、夫婦により違いは有りますが・・・3~5年程度は経ってしまうのが普通です。
その上、「種無し」男性は、実は自分で薄々それに気づいているケースが多く、逆に精液検査などを嫌がり、避ける傾向が顕著なのでますます「種無し」であることを見出すまでに、貴重な時間を空費してしまう夫婦が非常に多い。
そうこうするうちに、妻の「卵子の老化」も加わり、結局「不妊治療を断念する」という結果を迎えることになります。
これでは、何のために「卵子の老化」に備えて、ライフプランを整えて実践してきたのか分かりません。
「種無し」にさえ当たらなければ抱けていた我が子が、一生抱けないということになってしまいます。

<激増する「種無し」男性!かわいい赤ちゃん欲しい女性はどうすれば良い?>
 ライフプランを整え、卵子も老化していない段階で「さあ、子供を持ちましょう!」と思っても、パートナーが「種無し」では、その治療だなんだと言っているうちに、時が過ぎ、卵子まで老化してしまい・・・「タイムアップ!」ということになりかねません。
 上記の記事にあるように~ 
「20代男性の精子数は、40代前後にくらべて半数ほどしかない。
1ミリリットルあたりの平均精子数――40代は8400万個、20代は4600万個という数値が出た。(帝京大学医学部調べ)」
~これはかなり衝撃的な事実です。
男性不妊において、精子濃度で、4000万/mlを下回ると妊娠しにくいとの診断になることから考えても、現在の若い男性の受精能力は、相当に低く、「種無し」に当たってしまう可能性が非常に高いことは、十分に認識しておかないといけません。

<「卵子の老化」以上の関門。「種無し」対策は、デキちゃった結婚ぐらいしかない!>
 「種無し」対策の最良の方法は、結婚前に貴女が相手に「精液検査」をさせることですが・・・そんなことも難しいでしょう。
(結婚後、明らかに不妊と思われても、なかなか「精液検査」を受けない男性が多い位ですから!)
そこで現実的な「種無し」対策としては、貴女が卵子老化に備えてライフプランに沿って、婚活し、結婚しても良い男性を見つけたならば・・・「デキちゃった結婚」を目指しましょう。
フザケテ言っているのではなく、「デキちゃった結婚」も現在では、珍しくなくなり、許容されるようになりましたので、イザ結婚してしまってから、「種無し」が判明するリスクを背負い込む位なら、いっそ出来ちゃった結婚の方が、ずっと幸せになれます。
「種無し」が激増しているにも拘らず「結婚すればスグに可愛い赤ちゃんを授かる・・・」なんて、昭和の女学生みたいな認識で結婚してしまうと・・・
結婚後、旦那の「種無し」が判明し、愕然とし、いずれにせよ暗い毎日が待っていますからね・・・
 あなたが「「種無し」であろうが、かわいい子供が持てなかろうが、その男と一生添い遂げる!「彼が「種無し」でも、絶対に私の愛は変わらない!」というなら、結婚先行を止めまわしませんせんが・・・
 現在の「種無し」の激増ぶりを見ると、卵子老化のリスク管理上も「結婚してから子供!」などという古臭い考えに囚われると、「かわいい赤ちゃんをこの手に抱く!」という女性としての幸せが、実現しなくなるリスクが非常に大きくなります。
「子供だけが人生ではない!」という意見も分かりますが・・・
逆に、私など「子供を持たないなら、別に結婚しなくてもいいんでは?」とも思ってしまいますね!
また、一旦結婚してしまってからでは、「あなたが「種無し」だから別れるっ!」ってワケには建前上も、ナカナカ出来なくなりますし・・・
とにかく、「この人なら結婚しても良い!」という方が現れたなら、恋愛中でのうちに、避妊をせずにお付き合いを続けましょう。
それでも全く妊娠しないような「種無し」の可能性が極めて高い男性とは、残念でしょうが、うまく理由を付けて別れて、新たなパートナーを探すというのが、賢明な大人の女性というものです。
男性不妊は、貴女が思う以上に激増していますよ。
そして、男性不妊に気付くまでに時間を浪費し、気付いてからも難治ですので非常に時間を浪費してしまいます。
そうでなくても晩婚化している現在、貴女の「卵子の老化」を考えると、「種無し」による時間の浪費ほど後悔するものは有りませんよ。
まあ、それくらいしたたかにライフプランを組まないと正直この「種無し」激増時代に、カワいい赤ちゃんを貴女の手に抱けません!綺麗ごとでは済まないよ時代ですよ!ホント!


ぼへー 男性の1%が無精子症(完全なる「種無し」)ですから!! 受精能力の低い乏精子の男性(事実上「種無し」)まで含めると、一体どれだけ自然妊娠できない男性(≒「種無し」)がいることやら・・・仲良く治療に臨むのもいいですが、避けられるリスクは避けるのが、イヤな思いもせず、賢明な生き方というものですよ、我が子を抱きたい女性の皆さん!!
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<正しい知識をつけて治療を 男性の1%は無精子症>      (AERA 2011年9月5日号)
30万組とも40万組とも言われる不妊に悩む夫婦。その原因は女性、という先入観があるが、原因の半数は男性だという。正しい知識がないために治療に進まないケースも多い。
石川医師。米ロックフェラー大学やコーネル大学などで男性不妊の研究、臨床を行ってきた。男性不妊症に対する先入観や誤解を解くために『男性不妊症』(幻冬舎新書)を上梓した。 近年、夫婦8~10組中1組が不妊症だと言われている。
不妊症と診断された場合、日本ではいまだに女性側に原因があると思われがちだ。女性自身にもそうした思い込みがある。
生殖心理カウンセラーの永井静香氏もこう話す。
「知識がないと、不妊症は女性側の問題で卵子の質のせいだと思ってしまうことが多いです」
だが実際は、「男性に不妊の原因が見つかるケースが48%、つまり半分近くあるのです」
こう話すのは、兵庫県姫路市にある石川病院の石川智基医師(36)。日本では数少ない男性不妊の専門医師だ。
「男性不妊についてはあまりにも知られておらず、女性ばかりがつらい思いをしてきました。必ず夫婦で検査を受ける海外と比べると、日本では夫婦で検査を受けるケースも少なく、男性不妊に関する知識差も大きい」
石川氏はさらに驚くべき数字も口にした。
いま男性の100人に1人が無精子症であるというのだ。1%という数字は疾患が発症する割合では異常に高い。
無精子症の原因は、遺伝子の突然変異や病気、化学療法の結果と言われる。射精された精液中に1個も精子がいない場合、無精子症と診断されるが、全員が「精子ができていない」わけではない。
検査も治療もせず
精子は精巣でつくられ、精巣上体、精管へと運ばれる。その後、精嚢、前立腺で分泌される精液と合流して射精管へと進み、尿道から射精される。無精子症には、精巣では精子が正常に形成されているのに、精管などの異常で精液中に出てこない「閉塞性無精子症」と、精巣そのものの異常である「非閉塞性無精子症」があり、治療法も異なる。
「閉塞性無精子症」の場合は精管などのつまりを解消すれば、射出精液中に精子が出現する。「非閉塞性無精子症」の場合は根本的な治療はないが、精巣で「ほんのわずかつくられているかもしれない」という推測のもと、micro TESE(マイクロ・テセ‥顕微鏡下精巣精子採取術)と言われる先端治療もある。無精子症の85%が非閉塞性無精子症で、15%が閉塞性無精子症と言われている。
血液中のFSH(卵胞刺激ホルモン)値や、精巣の超音波検査などでどちらかわかることが多く、FSH値が正常値の範囲で精巣の大きさが正常であれば、閉塞性の可能性が高い。
だが、「不妊症となるとまず行くのが婦人科。そうなると閉塞性か非閉塞性かの検査もせず、治療をしない場合もある。閉塞性の場合、まずは楕路再建の手術をすべきなのに、そうした説明もせず、子どもがほしい人にはすぐに精巣精子を用いた顕微授精やAID(非配偶者間人工授精)をすすめるケースも少なくない」(石川氏)
AIDの問題は後述するが、精路再建術は非常に難しい手術で、できる医師が日本にはほとんどいないという。多くのクリニックでは、精巣や精巣上体から精子を取り出し、顕微授精を行う。この方が確実で簡単だからだ。
「問題は、安易な顕微授精は女性側の負担が増すこと。また精巣を大きく切り、組織を大量にとることで、男性ホルモンが急激に少なくなることがあり、その後、勃起、射精ができなくなることもある。電車にも乗れないほど活力がなくなる男性も出てきます」(石川氏)
患者がそこまで説明されて納得して手術を決断していればいいが、そうでないと見られるケースも多いという。いったん男性ホルモンが少なくなってしまうと注射で半永久的に補充しなければならない可能性がある。
前出のマイクロ・テセと呼ばれる治療法は1998年にコーネル大学医学部のグループが世界で最初に行った。日本では2000年ぐらいから導入されたが、この手術ができる医師は日本に20人程度しかいないという。
AIDに潜む問題
Ⅹ染色体が多いことで生じるクラインフエルター症候群のほとんどが無精子症を併発する。15年ほど前までは絶対不妊と言われたこの疾患も、実際は55%くらい精子が回収できるというが、これも医師の認識不足から治療に進まず、AIDをすすめられることが多い。
無精子の場合、AIDは究極の手段だが、その手段に訴える前に、やるべき治療をやったのかどうか。
日本では1948年から慶応大学医学部で不妊治療の一環として行われてきたAIDだが、子どものアイデンティティーの問題や出自を知る権利などの観点から、問題点が指摘され始めている。母親などから突然、「あなたの父親は本当は遺伝的につながっていない」と告知されたり、自分がAIDという手法で生まれたことに気付いたりした子どもたちが、生物学的父親(精子提供者) に会いに行くなど、各国で社会問題になっている。
私が取材した日本人の30代男性は9年前、医学部の5年生のときに親の血液と自分の血液検査をして、父親とは血がつながっていないことがわかってしまった。その後母親を追及したら、あっさりとその事実を認めたという。その際に、なかなか子どもに恵まれなかったのでAIDを試したことも明かされた。29年間そのことを知らずにきた自分が間抜けに思えたという。
「自分のアイデンティティーの半分がふわふわ宙に浮いているような気持ちになりました。自分は何者なんだろう。どこの誰なんだろうと思いました」
AIDは男性側に不妊の原因があるケースの〝福音”とされてきたが、各国では匿名の精子提供もできなくなっており、日本でも子どもの福祉を最優先して、子どもの出自を知る権利を認める方向に向かっている。
自分のせいではない
生殖補助医療で欠かせないのはカウンセリングである。無精子症と診断された場合、男性であることを全否定された気持ちになり、泣き崩れる患者もいるという。それほどショックは大きいのだ。
カウンセラーの星山千晶氏はこう言う。
「あまりのショックでまずはカウンセラーに会うところまで気持ちが落ち着くか。自分の親に言うべきか、相手の親にはどう言えばいいか。悩むこともいろいろ出てきます」
生殖心理カウンセリング研究所のカウンセラーである菊田映美氏は、男性不妊というのは、自分のせいでなるのではないのだから、悩んだらまず相談してほしいと話す。
「診断時に悩んだり迷ったりするだけでなく、治療中もストレスや不安をひとりで抱え込むこともあるでしょう。カウンセリングは自分が受けたいと思ったときにいつでも受けられるもの。困ったらぜひ来てほしい」
AIDの問題点が浮上したいま、子どもたちのためにも、男性側の精神的ケアも含めた男性不妊の治療が徹底されることが望まれている。それにはまず、「不妊の原因は女性」という誤った先入観を捨て、患者だけではなく、医師側の意識改革も必要ではないだろうか。
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ぼへー 中国の話とは言え、「種無し」激増の実態は深刻ですよ。
 女性も、よーく認識しておかないと人生誤ります。
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<上海市の精子バンクが2004年に行った検査では、提供された精液のうち、十分な生殖能力を持った精液は全体の21%!> レコードチャイナ 2009-03-31
2009年3月30日、新聞晩報によると、上海市では少なくとも10万人の男性が不妊症患者であることが 29日に同市で行われた国際シンポジウムで明らかにされた。
中国には無精子症や生殖機能に障害を持つ男性が1346万人いると推測されている。
上海市では10万人以上に上り、同市で子供ができない夫婦の夫の精子を調べたところ、 精子に異常が見られるケースが増えていることが分かった。
また、同市の精子バンクが2004年に行った検査では、提供された精液のうち、十分な生殖能力を持った 精液は全体の21%にとどまった。
精子に異常が現れる原因は、環境汚染、ストレス、生活スタイルや食生活の変化などとされている。
世界保健機関(WHO)の統計によると、結婚後1年間経っても子供ができない夫婦は全体の10~15%で、 その半数は男性に原因があるとされている。
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<【中国】適齢期の不妊率が10%に、環境汚染等指摘>   (サーチナ・中国情報局) - 6月3日
中国の出産育児適齢期の男女の人口の10%が不妊の状態だ。20年前には2%だったとされており、不妊人口は激増している。江蘇(こうそ)省・南京(ナンキン)市にある金陵男科医院の馬金涛・副院長は、生活環境に汚染物質が氾濫していることや、人工中絶の蔓延と大いに関係があると、指摘している。中国新聞社が伝えた。
 金・副院長によると、金陵男科医院を訪れる不妊に悩む夫婦のうち、女性に原因があるケースは30%で、男性に原因があるケースは20%を上回る。双方ともに問題があるケースは50%にのぼっている。
 不妊にはさまざまな原因があるが、環境汚染によって男性の無精子症が増加していると考えられている。また、中国でもダイオキシンによる環境汚染が進行しており、産業廃棄物だけでなく、プラスチックや殺虫剤、さらに家畜類の飼料に含まれていたダイオキシンを、結果として人間が食べることの危険も指摘されている。
 また、非衛生的な性行為や性病、女性の場合には人口流産が蔓延していることも、不妊の原因になっている。
 中国の医療現場でも不妊に対してはさまざまな方法で取り組んでいるが、馬・副院長は「効果は限定的なものである」として、「薬物治療を施した結果、妊娠するケースは10%、体外受精による妊娠率は40%で、出産に至るケースは33%、人口受精による妊娠率は15%」といった数字を挙げている。
 また、馬・副院長は「不妊に悩む夫婦が、早く子を持ちたいとあせるあまり、原因もはっきりとわかっていないのに、病院から大量に薬をもらうケースが見られる」と指摘。「このことが、結果をさらに悪くしている」と警告している。
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ぼへー 「種無し」は世界的な問題なのにね。日本の若者の気持ちの問題にすり替える恥ずかしいデマゴーグ!
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<若者の精子減少には「気持ちの問題」が影響と落合信彦氏指摘>   ※SAPIO2012年7月18日号
 まだ日本がバブル景気の中にあった時代、『狼たちへの伝言』を上梓して若者を厳しく叱咤激励した落合信彦氏。氏が、現代の若者に、再び喝を入れる。
 * * *
 私は世界中の紛争地で取材を重ねてきたが、今の日本人が見習うべき若者たちにたくさん出会ってきた。
 戦場に立つ若者たちは、明日の朝起きた時に自分の命があるかもわからない。それでも、いや、だからこそ、生きることに対するエネルギーと、自らの国、民族に対する誇りに溢れていた。
 例えば、私が出会ったイスラエルの戦車部隊のキャプテンは、まだ26歳だった。大学院を出てすぐに徴兵されたこの若者は、私に、「本当は百姓になりたいんだ。キブツに入って平和に暮らしたい」と本音を吐露した。だが、この心優しい若者はその後に、「それでも、個人の幸せより、国家の安泰、民族の永続性のほうが重要だ」と続けた。
 彼の美しい瞳は、今でも脳裏に焼き付いている。私は毎朝起きると必ず、「This is the beginning of the last day of my life(これは私の人生最後の日の始まりである)」と、声に出して言うことにしている。紛争地で出会った若者たちと同じように、「今」を必死で生きる気持ちを忘れないでいたいからだ。
 昨年、チュニジアから始まった「アラブの春」にしても、民衆蜂起の端緒となったのは政府の腐敗と失政に怒った26歳の若者の抗議の焼身自殺であった。その怒りに、同年代の若者たちが続いた。
 旧ソヴィエトでも、バルカン半島でも、国を思う若者たちが社会に変革をもたらしてきた。そして、彼らは明日死ぬかもしれない現実の中にいるのに、「この戦争が終わったら、どんな仕事をしたいか」という夢を語り合う。生きることに対する執着があるのだ。
 生存力とは本能そのものだ。生き延びて、子孫を残そうと考えるのが生き物の本質だ。最近、日本で若い世代の精子の数が減っているという。環境ホルモンや食べ物の変化が原因とされているが、私はどこかで「気持ちの問題」の影響があるように思えてならない。
 日本は高度成長からバブルへと進み、経済だけは進歩した。だが、その他の大切なもの文化や伝統や歴史や誇りを置き去りにしてきた。「1億総財テク」に走ったのである。そして不況に陥り、拠って立つべきものが何もなくなってしまった。結果、内向きで利己的な若者ばかりになっている。この損失は、決してGDPでは測れない。
 今の危機は、経済の危機であり、政治の危機である。しかし、その奥底にある本質が日本人の「精神の危機」であることを強く認識すべきだ。
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山一證券を経て、現在エンタメ系企業の役員を務めるかたわらコンサルとして活動中の筆者のブログジャーナル。公金を毀損する輩・高齢者・弱い者を騙す輩を糾弾だ!
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