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間違いだらけの資格選び(4): (国際資格は役に立つ?)

ぼへー 当ブログでは、資格ビジネスについて、継続的に取り上げ警鐘を鳴らしております。
昨今のように不景気が続くと、サラリーマンのリストラ等に備えての自己防衛としても「資格」が注目されます。
しかしながら、漢検問題などで明らかにされたように、資格ビジネスというものは(官民の癒着・天下り団体・非営利に伴う税優遇、継続教育といった名目による不合理な維持費用徴収・・・)により想像以上に、不当に暴利を貪っているビジネスです。
資格ビジネスというのは、言ってみれば「美容整形、カツラ、肥満、英語・・・」といったコンプレックス産業と同じ構図の産業です。
多額の広報宣伝費を使って、顧客のコンプレックスを煽りたて、自分達に都合の良い情報だけを、マスコミを通じて撒き散らします。
資格ビジネスの大半は、誇大広告であり、実際の「費用対効果は、非常に低い。」というのが実態です。
 これから資格を取得する方は、資格ビジネスの現実を知り、皆さんの前向きの気持ちを無駄にすることなく、悪徳資格ビジネスに騙されることなく、後悔しない資格選びをしてください!

※本題:国際資格が増える本当のワケ
 前回、具体的な資格をいくつかの職業・分野別に列記しましたが、近年の顕著な傾向として、いわゆる“国際資格”が増えてきました。
 確かに、国際化が進み、重要性が増してきたことは事実でしょう…。
しかしながら、“国際資格”が増える本当の理由は、他のところにあるのです。

 「資格ビジネス」は、バブル崩壊後、どんどん拡大を続けてきました。
まずは、既存の国家資格等の受験指導…etcの従来からある“受験指導を中心とする資格ビジネス ”。
    
 それが、頭打ちになってくると、次は、新たな民間資格を創設し、自ら資格の胴元になる団体等が林立してきました。
 期を同じくして、「構造改革・規制緩和」路線の影響もあり、独占業務を持つような大型の国家資格は、殆ど増えなくなりました。
 そして、“資格ビジネス ”にとってオイシイ、多くの受験者が期待できるビジネス系の資格数は、膨れ上がりすぎ、飽和感が充満してきました。
このままでは、「資格ビジネス」は、ジリ貧になってしまいます!!
    
そこで、いよいよ「国際資格」の登場です。
「国際化の時代だから!、グローバルスタンダード、…etc」そうでなくても、「国際」という言葉に弱く、バブル崩壊で自信をなくした日本人には、たまらない甘い囁きだったのです。

 まずは、トップバッターのMBAブームを皮切りに、“資格ビジネス”業界を挙げた国際資格のオンパレードが展開されていきます。 
(「MBA」の巻き起こした“英語三文字資格ブーム”のずっと以前から「アメリカのインチキ大学博士号を取得する」という古典的な国際資格ビジネスは存在していました・・・。)

<国際資格の必要性は?>
いわゆる「国際資格」について私見を述べさせていただくと、“業務上必要な方”、又は“海外で、その資格の必要な仕事に就こうと考える方”以外は、費用対効果を考えると取得する必要はないでしょう。
ここは日本ですから・・・。
そして、米国の資格は、日本ほど入り口規制はしないので、(特に現時点で必要でない限り)現実に取得する必要が生じた時に取得することは十分可能ですから・・・。
そもそも、米国人自身そのようにしてキャリアアップしていきます。

 教育機関や資格コンサルタントといった「資格ビジネス」の側は、消費者に「キャリアアップが・・・・、高収入が・・・」など、夢のようなキャッチコピーを垂れ流しますが・・・。
(資格ビジネスは、資格取得を目指してもらってナンボの商売ですからね!)
はたして、国内に居住していて、業務上の必要性もない方が、「国際資格」を取得することで「資格ビジネス」が言う程のプロフィットが得られるのか、甚だ疑わしいものです。
お金・時間は大事ですので、よーく考えましょう!
まあ、お金も時間も有り余っている方が、自己啓発としてチャレンジすることには、何の異論は有りませんが・・・。

<「国際資格」というあいまいな甘い響き!>
 そもそも「国際資格」という呼び方自体、日本人の「国際」という言葉に弱いのを利用するかのようなやり口・・・。
実際のところ大半の「国際資格」と言われるものは“資格ビジネス先進国”の「米国」系資格であることがほとんどです。
もはやむなしい響きの“グローバルスタンダード”が如く、敢えて「“国際”資格」などと呼ぶのも寒々しいですね。
国家資格に比し、何の規定もなくあいまいな甘い響き「国際資格」、あまりその甘い響きに夢中にならない方が良いですよ!


ぼへー MBAへの妄信は終焉・・・MBAも取得者が増えるに従いメッキが剥がれると共に、本家アメリカでも、その有用性が問い直されて久しい傾向であり(リーマンショック後は特に顕著)、現在では「あのブームは今どこへ?」といった感があります。そもそもMBAがそんなに有効で素晴らしいなら、MBAが掃いて捨てるほどいた米金融機関から「リーマンショック」など起きないわけで・・・
  ↓
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「MBAが会社を滅ぼす マネジャーの正しい育て方 」(単行本)  /アマゾンより
出版社/著者からの内容紹介
業績不振の米国企業のエグゼクティブでMBA取得者の比率は90% 
業績好調の米国企業のエグゼクティブでMBA取得者の比率は55%
(Adage.com 2006年3月21日より)
ダメな会社ほど、ビジネススクール出身者が目立つのはなぜだろう?
「MBA幻想」にだまされるな!! 
米国流ビジネススクールに批判的な経営学の泰斗・ミンツバーグが正しい経営人材育成の方法をまとめた意欲作。日本ではMBAブーム真っ盛りだが、新卒でビジネススクールに入ってくる若者に数値管理やテックニックだけを教えるMBA教育は、時代遅れと一刀両断。マネジメント教育は、現場で実践を積んだ人材を再教育する場にすべきだと強調し、企業人向けの新しいMBA教育プログラムの構築を急げと提案する。ビジネススクールの実態や歴史も概説しており、人材育成・人事担当者からMBAに関心があるビジネス
マン、MBAを恐れる人までに必読のMBA解体の書。
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<米MBAの「威光」陰り 専門分野の修士号に人気集中>   MSN産経ニュース 2014.2.3
 米国でビジネスマンが高い地位や高給の職を得るのに不可欠とされるMBA(経営修士号)の“威光”に陰りが出ている。米国で今やMBA取得者は珍しくなく、以前のような高い給料は保証されていない。ビジネススクールの学費が年間約5万ドル(約510万円)に上ることもあって、半分の学費で済み、より専門分野に特化した修士号を取得しようという動きも強まっている。
 米国では1990年代半ば、MBA取得者の給料は就職から5年で3倍前後に上昇するのが常だった。しかし、英紙フィナンシャル・タイムズによれば、ここ数年の昇給率は当時の半分程度まで落ちたという。
 米国では現在、ビジネス・スクールが600以上もある。毎年の卒業生は約25万人に上り、ハーバード大など一部の「トップスクール」で取得したMBAを除くと、その“神通力”は薄れつつある。
 世界のビジネススクールの代表者らで作る教育機関「GMAC」が2013年に行った調査によれば、「2年間コースへの米国人の志願者が前年比で増加した」と答えた米国の学校は38%にとどまった。残る62%は減少または横ばいだったとみられ、「新興国からはMBA取得を目指して留学生が米国に押し寄せている」(教育関係者)のに比べると、明らかに温度差がある。
また、ビジネススクールの学費は、05年比で約62%も上昇している。上位51校の2年間の平均学費は10万6千ドル(約1081万円)前後だ。「ハッキングされるあなたの教育」の著者、デール・スティフェンズ氏によれば、ハーバード大では関連出費を含め約17万4400ドル(約1778万円)の支出を余儀なくされた例もあった。卒業した後も多額の奨学金の返済にあえぐ人々も多く、そこまでしてMBAを取得することに疑問を抱く向きも少なくない。
 こうした中、授業料が約半分で取得期間も1年で済む、専門分野に特化した「専門修士号(MS)」の人気が高まっている。米誌フォーブスなどによれば、「金融修士号」や「会計修士号」に加え、会社のマネジメントに特化した「MiM」と呼ばれる修士号が注目株という。
 「MBAバブル-学位取得の問題点」の著書がある女性評論家、マリアンナ・ザネッティ氏(40)は「(MBAを)取得するに越したことはない。ただ、今の時代は専門の知識とスキルが必要。MBAコースは、ゼネラリストの養成にとどまっている」と辛口の見解を示した。
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山一證券を経て、現在エンタメ系企業の役員を務めるかたわらコンサルとして活動中の筆者のブログジャーナル。公金を毀損する輩・高齢者・弱い者を騙す輩を糾弾だ!
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