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30度を超える5月に・・・新緑の森林で涼をとれる幸せを思う!

ぼへー 近年では5月にもかかわらず、30度を越える日が珍しくなくなってきましたね。温暖化による気候の変動には、末恐ろしいものを感じますね。
ところで。日本で暮らしていると当たり前で気付かないことの一つに、日本では、どこに暮らしていても、小一時間もあれば、森林にアクセスできることです。
以前ミシュランが、初の日本版旅行ガイドを発売し、高尾山も最高の三つ星に選ばれました!
都心から交通の便がよい上、大都市近郊に豊かな自然が溢れているという点が、選ばれた決め手なのです。
日本人にしてみれば、「小学生の遠足で行く高尾山が…三つ星??」といった感覚ではないでしょうか?
フランス人には、こんな自然豊かな森林にあっという間にアクセスできてしまうことは、羨ましい限りなのです。
ヨーロッパ諸国の森林の少なさを知れば、彼らが「エコが・・・・、自然保護が・・・」と叫ぶ切実さが理解できます。
中国四川の大地震から1年経ちましたが、彼の地の被害も、森林が荒廃しておらず、地表が森林でもっと覆われていれば、もっと少なくて済んでいたでしょう。

 あらためて思い返すと、ヨーロッパやアメリカ・アジアの大きな都市で、本当の自然の森林に、すぐアクセスできるところは、殆ど無かったことに気付きます。
 日本では、少し郊外に住んでいれば、わざわざ森林浴に出かけなくても、すぐ近所で自然の森林を満喫できる方が多いでしょう。
世界的にも森林の崩壊が加速している現代、本当に稀なのです!
違う国に生まれていたら、青々と山に溢れる森林など見ることなく一生を終わる人も少なくないのです。

 あらためて下記のようなデータとして、世界の森林分布を見るとき、本当に日本に生まれてきたことの幸せを感じます。
 中緯度のアジア諸国としては随一と言ってよい豊かな森林に、国土のほとんどが覆われています。皆さんも是非ご覧になってみてください。
 同時に他の国の人から見たら垂涎の的となるほど、こんなに森林の豊かな国に生まれたのに、それを満喫し、森林浴など自身の健康に活かさないのは、本当に勿体無い事です。
神様から日本人への贈り物といっても言い過ぎではないはずです!

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<各国の森林比率!>
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国名 森林比率(%)…国土に占める森林の割合
日本 66.6
中国 13.9
タイ 22.7
インドネシア 57.6
フィリピン 22.6
マレーシア 46.9
イラン・イスラム共和国 0.9
イギリス 9.8
フランス 27.3
イタリア   21.6
ドイツ 30.1
スペイン 16.6
スウェーデン 54.3
ノルウェー 24.9
フィンランド 59.2
オーストラリア 5.3
ロシア 44.7
アメリカ 22.7
カナダ 24.5         
世界と日本各地の森林面積 主要国の森林面積 HPより
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<世界の森林状況示す…「地球地図」作製!!>
世界の森林状況示す…国土地理院が「地球地図」作製  (読売新聞より)
 世界の森林の状況を高精度で示した「地球地図」を、国土地理院(茨城県つくば市)などが初めて作製した。
 世界全体を1キロ・メートル四方ごとに、どれだけ樹木で覆われているかを20段階で表現した。森林伐採など今後の変化を検証する基礎データになる。
 米航空宇宙局(NASA)が無料で公開している人工衛星などの画像を解析した。データは2003年のもので、森林伐採が進むとされるインドネシアなどでは樹木の被覆率が落ちている場所が確認できる。・・・樹木被覆率データ
 同院は森林状況を示す今回の地球地図のほか、「地球地図国際運営委員会」に参加する世界159か国の協力なども得て、来年6月までに河川や交通網などを示す地球地図も作製する。
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※美しい森林・水源が中国に荒廃させられる寸前です!
  ↓
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<中国資本が日本の水源地を買収 危機感強める林野庁、調査開始 >2009.5.12産経ニュース
 中国の企業が西日本を中心に全国各地の水源地を大規模に買収しようとする動きが、昨年から活発化していることが12日、林業関係者への取材で分かった。逼迫(ひっぱく)する本国の水需要を満たすために、日本の水源地を物色しているとみられる。
 買収話が持ち掛けられた地元自治体などが慎重姿勢を示しているため、これまでに売買交渉が成立したり、実際に契約締結に至ったりしたケースはないというが、外国資本の森林買収による影響が未知数なことから、林野庁は都道府県に対して一斉調査を始めるなど危機感を強めている。
 奈良県境に近い山あいにある三重県大台町。昨年1月ごろ中国の企業関係者が町を訪れた。水源地となっている宮川ダム湖北を視察した上で、「いい木があるので立木と土地を買いたい」と湖北一帯の私有地約1000ヘクタールの買収を町に仲介してほしいと持ち掛けた。また約3年前には、別の中国人の男性から町に電話があり、同じ地域の水源地の買収話があったという。
 町は「本来の水源林として残してもらいたい。開発はしないでほしい」と相手側に伝えると、それ以降交渉はなくなり連絡は取れなくなったという。
 水源地の立木は、原生林を伐採した後に植林した二次林で、「よい木材」とは考えられず、土地も急斜面で伐採後の木材の運び出しに多額の費用がかかるため、同町産業室の担当者は「木ではなく地下に貯まっている水が目的ではないか」と分析する。
 また、長野県天龍村には昨年6月、東京の男性が訪れ「知り合いの中国人が日本の緑資源を買いたがっている。今の山の値段はいくらか」と持ちかけてきた。同村森林組合の担当者が実際に山のふもとまで案内し、森林の現状を説明した。
担当者によると、この男性は「今の市場価格の10倍の金を出す」と強気の姿勢を見せた。しかし、これまで村には外国資本が買収交渉を持ちかけた例がなかったため、担当者は「隣接の所有者がOKするかわからない」と難色を示すと、その後、話が持ちかけられることはなくなったという。
 このほかにも、岡山県真庭市の森林組合にも昨年秋、中国から水源林を伐採した製材の買収話が持ちかけられ、その後も交渉が継続している。
 林野庁によると、昨年6月、「中国を中心とした外国資本が森林を買収してるのではないか」との情報が寄せられ始め、実態把握のため全国の都道府県に聞き取り調査を行ったという。
 これまでの調査では実際に売買契約が成立したケースはないが、同庁の森林整備部計画課の担当者は「現在の法制度では、万一、森林が売買されたとしても所有権の移転をすぐに把握する手段はない。森林の管理についても国が口を挟むことも難しい」と説明している。
 国際日本文化研究センターの安田喜憲教授(環境考古学)の話「ルール整備が不十分な中でこうした森林売買が進行すれば、国として自国の森林資源や水資源を管理することが困難になり、国土保全に大きな影響を受けることが予想される」
◇ ◇ ◇
 日本国内の水源地に中国資本が触手を伸ばしている実態が明らかになった。この背景には、中国での深刻な水不足がある。その一方で日本国内の水源地は現在、約30年前の価格まで暴落していることも中国にとって買い時と映ったとみられる。世界各地では、水資源の獲得に向けて激しい争奪戦が繰り広げられており、識者は「国内の水源地を守るためには現在の法制度は未整備」と訴えている。
東京財団の調査によると、中国では飲用水の需要が急速に伸びており、ペットボトルに換算すると、この10年間で約4倍になっている。また、急速に工業化が進む北部では工業用の水不足が慢性化。穀倉地帯や内陸部の小麦地帯でも、干魃(かんばつ)被害の影響で農業用の水不足が深刻化しているという。
 国連の予測では、人口爆発と経済発展により、水不足の深刻な国で暮らす人は現在でも5億人に達し、2025年には約30億人に増加するとしている。水不足の危機は一方でビジネスチャンスを生み、「水メジャー」といわれる大企業が、世界で水源地を確保しようとする動きが目立っている。
 これに対し、日本国内では水源地を守る役割を果たしてきた林業が衰退の一途をたどり、外国資本が入り込むすきを与えているとの指摘がある。日本不動産研究所によると、安価な輸入木材に押されて、林地価格も立木価格も昭和55年以来、ほぼ一貫して下落。平成20年3月末現在、10アール当たりの林地(用材)価格の全国平均(北海道・沖縄を除く)は5万5118円で、昭和49年時の6万460円を下回る価格となった。
 また、森林が国土の約7割を占めるにもかかわらず、法制度の不備もある。国土交通省水資源政策課によると、「現在の法制度では地下水の規制は都市部で地盤沈下を防ぐことが目的となっている」といい、山間部については、地下水をくみ上げる量に制限がないのが現状だという。
 さらに、地権者の権利移転がチェックされる農地と違い、森林法では民有林の売買に関する規制はなく、所有者は自分の山林を自由に売買することが可能。国土利用計画法でも、1ヘクタール以上の土地(都市計画区域外)の売買であれば都道府県知事への届け出が義務づけられているが、1ヘクタール未満の土地の場合はそもそも届け出義務がなく、外国資本による水源地買収を把握する制度すらない。
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山一證券を経て、現在エンタメ系企業の役員を務めるかたわらコンサルとして活動中の筆者のブログジャーナル。公金を毀損する輩・高齢者・弱い者を騙す輩を糾弾だ!
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