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安全な町に住もう (3) 外国人犯罪に巻き込まれないように!

ぼへー 外国人犯罪は、加速度的に悪化しています。中国人自身が「いくらなんでも、これじゃヤバイかも・・・」と反省するぐらいですからね!
       ↓
<外国人犯罪の80%は中国人=中国メディアはこの事実を隠さず報道せよ―日本華字紙モバイル版URL : http://rchina.jp/article/31755.html>  (レコードチャイナ)
2009年5月26日、日本の華字紙・日本新華僑報は戦涵(ジャン・ハン)氏の署名記事「日中メディアは在日中国人の犯罪問題を無視してはならない」を掲載した。
日中両国の関係がますます緊密化し多くの中国人が日本で勉学あるいは就労しているが、無視できない問題は在日中国人犯罪。強盗、詐欺、殺人など重大事件も含め多くの犯罪が発生している。2003年、日本の外国人犯罪者は2500人、うち80%を中国人が占める。外国人犯罪の発生率は日本人の4倍だが、中国人はさらにその2倍もの高い発生率を記録している。
こうした問題について一部の中国人は日本側に問題があると主張している。実際ある強盗は取り調べの警察官に「おまえら日本人は中国を侵略した時、多くの物を奪ったではないか。われわれが日本で物を盗んでもどうっていうことはない」と述べたと言うが、こうした言い訳は何の役にも立たないだろう。
一方で中国メディアは日本との歴史問題の関係からか、在日中国人の犯罪について報道することは少なく、逆にすべての問題は日本側にあるかのような報道を続けている。こうしたなか、ネットでは反日感情が高まり、過激にも「東京大虐殺」をやってやるなどという言葉すら見かける。しかし社会の進歩と文明の発展という立場に立てば、いかなる犯罪行為もごまかしたり見逃したりすることは許されない。日本人であろうが、中国人であろうが犯罪者のことは正しく報道することが必要であり、そのようにして初めて中国人の新たなイメージを作り上げ、日中関係を良い方向へと発展させることにつながるだろう。
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 <外国人犯罪推移>  /「社会実情データ図録」より

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ぼへー 安全な町に住もう(2)に引き続き、
※安全な街選びの重要な視点ランキング

・3位「外国人」
 第3は「外国人」でしょう。
誤解の無いように、今回の視点はあくまで「安全」な街に住もうという視点です。
「国際的な街」・「異文化コミュニケーションし易い街」選びではありません。
異文化コミュニケーションがしやすいということは、異文化間の無用な衝突・トラブルも発生しやすいということです。
 日本に限らず、先進国における外国人問題の一般的な傾向として(全ての外国人がそうとは言っていませんのでお間違えないように…)、どうしても外国人の自国では、あまり良い職が無いため、金が稼げる先進国へ渡航し、とにかく不法就労や犯罪で一攫千金を狙う者の入国が多いことは厳然たる事実です。
 → 地域社会へのロイヤティが高いわけではないし、そもそも正規の社会構成員(不法就労者等)ではない。
 → 犯罪に対するハードル低い(たとえ犯罪犯しても自国へ戻ればよいだけ。) 
    ないしそもそも犯罪目的で入国

このようなことを言うと「外国人差別だ…、外国人がみんな犯罪者ではない…」といった寝ぼけたことを言ってくる人がいます。
マアそう思う人は、外国人と性善説でお付き合いください。
これは差別ではなく、現実的統計データに基づいたリスク管理です。
欧米でも外国人労働者が増加するとその町から既存の住民が退出し、スラム化するのが常です。

こんな表記が差別なら、外国旅行ガイドブックも外国人差別でしょう。
「外国では、現金は最小限に…、置き引きスリに注意しましょう…夜は絶対一人で出歩かない…etc」といった記載だらけですから…。

 また、外国人居住者が多いところは、前回の「遊興娯楽施設」のある街ともかなり重なる部分が多いです。
 好むと好まざるとにかかわらず、外国人比率の高い街は、日本人が大半の地域に較べ、様々なトラブル・犯罪に遇う可能性が増えることは否めません。
その事実だけは、知った上で住まい選びは考えるべきですよ!

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外国人と犯罪 岡 田薫 より)
6  侵入強盗ないし緊縛強盗を始めとする凶悪犯の連続的発生
 強盗は治安のバロメーターといわれることがある。被害者側に全く落ち度がなく、あるいは犯人との面識がなくても身体及び財産に対する重大な侵害が生じるからである。
 表6 から分かるように、ピークであった平成15年の来日外国人による強盗事件検挙人員は、昭和55年の70倍を超えていたし、殺人等を含めた凶悪犯全体でも34倍に達していた。かなり落ち着きをみせた平成18年でも強盗は43倍、凶悪犯は21倍である。
 そして、平成18年の来日外国人による強盗の検挙人員は我が国における全検挙人員の6.5%(平成15年は7.9%)を占めており、我が国に滞在する来日外国人の比率との関係からしても異常なほど高率である。
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山一證券を経て、現在エンタメ系企業の役員を務めるかたわらコンサルとして活動中の筆者のブログジャーナル。公金を毀損する輩・高齢者・弱い者を騙す輩を糾弾だ!
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宅建/社労士/証券外務員1種/1級FP…

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